ドメインについて

ドメイン登録は早い者勝ちです。会社名を決めるとき、新しいサービスを始めるとき、ドメイン名が空いているかどうかは重要な要素です。欲しいドメインが見つかったら、すぐに取得されることをお勧めします。

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ドメイン名とは

「ドメイン名」とはインターネット上の住所のようなものです。例えば、http://www.infojam.net/infojam.net 部分がドメインとなります。これは世界に一つしかない唯一のアドレスです。

通常、プロバイダから割り当てられるホームページのアドレス(URL)は、http://www.provider.ne.jp/~kaisha/ のように非常に長く覚えにくいものになりますが、会社名や商品名、サービス名などをドメイン名として登録すると、http://www.kaisha.com/ のように覚えやすいアドレス(URL)で存在感を高めることが出来ます。同様に、メールアドレスも namae@provider.ne.jp ではなく、namae@kaisha.com のようにどこの会社の人なのかも分かりやすくなります。

また、一度取得したドメイン名は更新費用を払い続ける限り半永久的に自分のものになります。たとえプロバイダやレンタルサーバ会社が変わってもホームページやメールアドレスが変わることはありません。これは独自ドメインでなければ得られない大きなメリットです。さて、そのドメイン名には様々な種類があります。次に当社で登録可能なドメイン種別について説明します。

gTLD (一般トップレベルドメイン)

ドメイン名の最後に付く「.com」「.net」「.org」といった文字はトップレベルドメインと呼ばれ、ドメインの種別を表します。gTLD(Generic Top Level Domain)は、最も古くからあるドメイン種別です。.com, .net, .org はそれぞれ次表に示す分類を表しますが、実際に利用するうえでの制約はなく、世界中の法人個人問わず何個でも登録可能です。

.com
commercialの略。
主に営利企業を表すドメイン種別です。申請に際に特に審査や書類の提出などはないため、事実上誰でも登録することができます。
.net
networkの略。
主にプロバイダなどインターネット関連企業やネットワーク事業者などを表すドメイン種別です。申請の際に特に審査や書類の提出などはないため、事実上誰でも登録することができます。
.org organizationの略。
非営利団体などを表すドメイン種別です。申請の際に特に審査や書類の提出などはないため、事実上誰でも登録することができます。

New gTLD (新一般トップレベルドメイン)

gTLDのドメイン名が不足してきたため作られた新しいドメイン種別です。New gTLDも gTLDと同様に世界中の法人個人問わず何個でも登録可能です。

.biz ビジネス用途を表しています。
申請の際に特に審査や書類の提出などはなく、誰でも登録することができます。
.info 情報サービスを提供する組織を表しています。
申請の際に特に審査や書類の提出などはなく、誰でも登録することができます。

ccTLD (国別ドメイン)

ccTLDは、Country Code Top Level Domain」の略で、ISO 3166のカントリーコードに基づき国や地域に割り当てられているトップレベルドメインです。gTLDと異なり誰でも取得できるというものではなく、各ドメイン種別毎の登録ルールに基づいて登録可能な組織に制限がある場合がありますが、当社で扱っているccTLDは特に登録制限はなく会社や個人でいくつでも登録できるものです。

.bz
ベリーズの国別ドメイン。
申請の際に特に審査や書類の提出などはなく、誰でも登録することができます。
.cc
オーストラリア領ココス諸島の国別ドメイン。
申請の際に特に審査や書類の提出などはなく、誰でも登録することができます。
.com.cn
.net.cn
.org.cn
中華人民共和国の国別ドメイン。
現在は、弊社で取得済のドメイン更新のみの対応となります。
(新規登録は、取得条件が厳しくなったため受付を停止しております。)
.tv 南太平洋に位置するツバルの国別ドメイン。
申請の際に特に審査や書類の提出などはなく、誰でも登録することができます。
.tw 台湾の国別ドメイン。
申請の際に特に審査や書類の提出などはなく、誰でも登録することができます。

属性型・地域型JPドメイン

ccTLDのひとつで、日本で管理運営されているドメイン種別です。トップレベルドメインに日本という国名を表す「jp」が付き、続いてセカンドレベルドメインに「co」や「ne」とった組織種別を表す文字が続きます。登録上の制限が多いドメイン種別です。

.co.jp
属性型JPドメインのひとつ。株式会社・有限会社など、日本に登記のある組織(非営利団体を除く)が登録することができます。1組織に1ドメインまでしか取得できません。
.or.jp
属性型JPドメインのひとつ。財団法人・社団法人・宗教法人や、農業共同組合など、日本に登記のある非営利団体が登録することができます。1組織に1ドメインまでしか取得できません。
.ne.jp 属性型JPドメインのひとつ。日本国内でネットワークサービスを提供している個人または法人を対象としています。ネットワークサービス毎に1ドメインまでしか取得できませんが、1組織に対する数の制限はありません。1組織で複数のネットワークサービスを行っていればネットワークサービスの数だけ取得することはできます。
.gr.jp 属性型JPドメインのひとつ。複数の個人または法人で構成されている任意団体を対象としています。
1組織に1ドメインまでしか取得できません。
.ac.jp 属性型JPドメインのひとつ。大学・学校法人・職業訓練校などを対象としています。
1組織に1ドメインまでしか取得できません。
.ed.jp 属性型JPドメインのひとつ。保育園・幼稚園・小学校・中学校・高等学校・専修学校などを対象としています。
1組織に1ドメインまでしか取得できません。
.go.jp 属性型JPドメインのひとつ。日本国の政府機関[*1]、特殊法人[*2](特殊会社を除く)、独立行政法人[*2]
*1 日本国の政府機関は、一つの組織で2つ以上のGO.JPドメイン名を登録する事ができます。
*2 特殊法人および独立行政法人はGO.JPドメイン名、OR.JPドメイン名のいずれかを選択することができます。
地域型ドメイン

登録する組織の種類毎に、地方公共団体型、一般地域型、任意団体、任意団体以外の組織、ネットワークサービスの5つの種類があります。
例)
METRO.TOKYO.JP
CITY.CHIYODA.TOKYO.JP
EXAMPLE.CHIYODA.TOKYO.JP


汎用JPドメイン

これも、日本のccTLDのひとつですが、属性型・地域型JPドメインと異なり、セカンドレベルドメインには「co」「ne」といった組織種別は必要ありません。登録条件も厳しくなく、法人個人問わずいくつでも登録可能です。

.jp

日本国内に住所があれば個人・企業・企業の一部署でも登録が可能です。
個人・企業を問わず、いくつでもドメイン登録が可能です。
アルファベット、日本語の両方が利用可能です。
ドメインの名義変更が可能です。

 

さっそく、ご希望のドメイン名を検索してみましょう !

www. 
※ドメイン種別を除いて入力してください。